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人気のS講師の講義です。
決してYOUTUBEでは見ることの出来ない内容です。
安倍元首相の暗殺を、左派の連中が喜びました。
そしてその喜んだ目的のように、岸田政権によって思想グローバリストと金儲けグローバリストの思惑通り日本人削減と奴隷化、日本人としてのアイデンティ破壊、日本の弱体化が進んでいます。
この日本人の人権破壊、売国、人口削減、強制監視社会政策を石破政権が引き継ぎました。
日本人市民など、財務省という金融グローバリストの手先、東京特捜部というCIAの手先、中国資本の飼い犬たちにとって、奴隷、家畜です。
外国人がどんな酷い被害を日本人に与えても、その外国人加害者が守られる社会、外国人の生活保護が手厚い、日本人の子どもたちは貧困であえぐ、グローバリスト、左派による日本人奴隷家畜化、日本人人権蹂躙天国に日本はなってきています。
トランプ大統領が、次の47第大統領になるのは来年の1月20日。それまで大きな危機をグローバリスト左派はつくって準備するでしょう。
しかし、安倍元首相の盟友が次の大統領になります。
生粋の日本人の人権、生命、アイデンティが守られる未来を期待したいと思います。
そんな日本の危機に対する、S講師の新シリーズです。
S講師はブログ現在 過去 未来でも発信しておられます。
日本に迫りくる危機④
日本弱体化計画の歴史と石破政権擁立
講話：S講師
日本に迫りくる危機④日本弱体化計画の歴史と石破政権擁立.2024.1103 S講師
◆岸田政権によって推し進められる売国、人口削減、強制監視社会政策
①パンデミック条約とIHR改正：
日本人のワクチン強制接種体制作り。
日本人の人口削減と高度監視社会の実現。
②2023年11月28日、レプリコン型mRNAワクチン国内承認：
自己増幅型mRNAワクチン（sa-mRNA）、レプリコンワクチン承認。
③憲法改正、緊急事態条項導入：
戦争やテロ、大規模災害等の非常事態に対処するため、政府の権限を一時的に強化する。
世界の憲法の中で、緊急事態条項が入っていない国はないと言われているが、アメリカ・イギリス等では入っていない。
日本は世界で唯一感染症のまん延の際も、緊急事態として政府の権限を強化し、国民の自由を制限しようとしている。
④2024年6月26日「地方自治法の一部を改正する法律」（地自法）成立
大規模な災害や感染症のまん延などの場合、国が自治体に必要な指示を出す仕組みが盛り込まれる。
⑤TSMC熊本工場：
高度監視社会実現のためのSONY製インテリジェントビジョンセンサー用半導体の製造。
⑥NTT法の改正：
2024年4月17日改正NTT法が可決。外国人がNTTの取締役に就任可能に。1年後NTT法廃止も視野に。
NTT法が廃止されればNTTが外資に買収され、日本の基幹インフラが外国勢力に奪われる可能性。
緊急事態の際、情報インフラが外国勢力によってコントロールされ、日本の防衛は機能不全に陥る可能性。
⑦再エネ政策：
2021年時点で19.8％の再エネ比率を、2030年度には36～38％のほぼ倍にする計画。
この目標を実現するため、日本政府は再エネ発電所や送電網にも外国資本の参入を進めている。
⑧「育成就労」制度：
「技能実習制度」に代わる外国人材の育成と確保を目的として2024年6月14日に成立。
技能実習制度は最長5年での帰国を前提としているのに対し、育成就労は実質的な移民政策ともいえる政策。
外国人材を3年間で一定の技能水準に育成し、家族帯同の無期限就労が可能な特定技能2号に移行させ永住も可能に。
⑨2024年10月1日、新型コロナワクチンの定期接種開始
定期接種の対象者は65歳以上の高齢者と、60歳から64歳までの重症化リスクの高い人。
定期接種に使われる新型コロナワクチンは5種類。
・ファイザー、モデルナ、第一三共各社のmRNAワクチン
・アメリカのノババックスが開発し、武田薬品工業が販売する組み替えたんぱく質ワクチン
・Meiji Seikaファルマの次世代型mRNAワクチン、通称「レプリコンワクチン」
免疫反応を起こす遺伝情報を含むmRNAに加え、mRNA自体を体内で複製する酵素も組み込まれる
⑩2025年4月、新たな感染症の流行に備えた専門組織「国立健康危機管理研究機構（JIHS）」設立予定
JIHS：日本版CDC、今後起こるであろう世界的パンデミックを想定した世界最先端の総合感染センター
⑪国内唯一のBSL4施設、国立感染症研究所村山庁舎（東京都武蔵村山市）の移転
エボラ出血熱、南米出血熱、ラッサ熱、クリミア・コンゴ出血熱、マールブルグ病の病原体のウイルスを扱う
エボラ出血熱やインフルエンザウイルスをマウスに埋め込んだ人間の細胞に感染させる実験
住民の反対によって移転。候補地は千代田区や新宿区近隣の交通アクセスのよい場所
このように岸田政権によって推し進められた政策が実現した日本の未来を想像してみてください。
新型コロナのレプリコンワクチンの接種により65歳以上の高齢者が減り、国家予算の3分の1を占める社会保障費が大幅に減ったため財政赤字は解消。
財務省の悲願、財政再建が実現される。
国立感染症研究所移転の際、エボラ出血熱に感染したマウス一匹が偶然逃げ出し、致死性の高い感染症パンデミックが日本発で発生、世界的パンデミックに。
日本に対して責任が追及され、日本は世界的にバッシング。
新型エボラ出血熱感染症拡大阻止のため、新型エボラ出血熱のレプリコンワクチンを、日本全国民に強制接種。
この時の為に憲法や地自法は改正され、感染症対策として全国民へのワクチンの強制接種が可能になっていた。
新型エボラ出血熱感染症とレプリコンワクチン後遺症のため、日本の人口は半減。
半減した日本人の労働力不足の解消のために、大量に外国人労働者を受け入れ、日本は移民大国に。
外国人が増えた結果犯罪が大幅に増加したため、犯罪抑止のため監視カメラを大量に設置、完全監視社会に。
日本人の人口減少のため日本企業も弱体化し、外国企業、外国資本を誘致。
日本の重要インフラ、水道、電力、情報インフラが外国資本の傘下に。
弱体化した日本に中国が侵攻、NTTに中国資本が入っていたため、いざというときに情報インフラが使えず、日本の防衛力は機能不全に。
中国の侵略をやすやすと許してしまい、日本は中国の属国に。
中国は反日教育を行ってきたため、日本に対する扱いはウイグルやチベット、モンゴルとは比較にならない扱い
民族浄化・日本文化破壊政策。
たとえ生き残れたとしても、移民として入ってきた中国人の完全監視体制の元、中国人の奴隷としての生活
中国の侵略が無かったとしても日本企業も外国資本の傘下となり、日本人の稼ぎはほとんど外国人資本家に吸い取られ、日本人は外国人の隷属状態に、実質上の植民地化。
岸田政権が行った政策を繋ぎ合わせると、このような未来のための布石が打たれてきたとしか考えようがないのです。
日本は中国の属国か、外国人資本家の植民地になるように準備が整えられてきたのです。
果たして日本にはどのような未来が待っているのか？
参考にしていただければ幸いです。
2024年 11月3日 S講師
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