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2025年3月7日金曜日

アメリカングローバリズム ②◆アメリカングローバリズムの中東戦略◆講話:S講師

アメリカングローバリズム

アメリカングローバリズムの中東戦略

講話:S講師


アメリカ・グローバリズム勢力による歴史の闇1-2.S講師



アメリカ・バイデン政権の誕生によって始められた2つの戦争、

ロシアによるウクライナへの侵攻と、

ハマスによるイスラエルへの攻撃を理解するためには、

その背後にあったアメリカの暗躍を知らなければいけません。


前回はそのうち、

ロシアによるウクライナへの侵攻はなぜ起こったのかについて解説させていただきました

そして今回はアメリカによる中東政策についての解説になります。



中東情勢は第二次世界大戦後のイスラエル建国以降、

より複雑なものとなってしまいました。


それは西暦70年にローマ帝国によって滅ぼされ、

約2000年間世界中を彷徨してきたユダヤ民族が、

シオニズム運動によってイスラエルの地に帰還することによってもたらされた混乱でした。


当然イスラエルの地には2000年間アラブ民族が暮らしてきたのであり、

ユダヤ民族だけではなく、

アラブ民族にとっても譲ることのできない故郷であったからです。


そんな地にユダヤ民族が強引に割り込み、

イスラエルを建国したばかりか、

自分たちにとって脅威となる隣国、

特にイラン、イラク、シリアを排除するための計画

クリーン・ブレイク・レポートを立案し、

クリントン大統領、ブッシュ大統領等アメリカの政治家を抱き込み、

アメリカを使って強引な政策を推し進めた結果であったのです。


その結果イランでは約20万人、イラクでは約150万人、シリアでも約50万人の犠牲者を出し、

決して消し去ることなどできないような恨みを残してしまったために、

中東地区における地域紛争をより複雑なものにしてしまいました。


その結果中東諸国はイスラエルばかりかアメリカをも敵視し、

決してアメリカ覇権の世界秩序には組しない遺恨を起こしてしまったのです。


そのような歴史的背景も知らずして中東情勢を正しく分析し、

今抱えている問題を解決することなどできないのであり、

決して中東地域に平和をもたらすことなどできないのです


今回の講義が中東地域の理解に、少しでも役立つことを願います。


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2025年2月11日火曜日

アメリカングローバリズム ①ソ連崩壊以降のアメリカの対ロ政策 講話:S講師

 

人気のS講師の講義です。


アメリカングローバリズム。聖殿にはグローバリズムに反対するあまり、米国を憎む人もいます。日本人と同じモンゴロイであるアメリカン・インディアンを大虐殺したのも事実です。そして日本は原爆を落とされました。エルダー本部長も原爆落とされて当然だ、悔い改めろといいます。

だからといって米国を憎悪するならばリベラリスト、共産主義の利益になってしまいます。

これはイエス様を殺してしまったがゆえの罪の代価でもあります。

まず米国がこのアメリカングローバリズムからユダヤキリスト教に回帰しなければなりません。そして三代王権と繋がらなければなりません。


トランプ大統領とMAGAたちが三代王権ご家庭と聖殿と非常に近くなりながら、トランプ大統領は第47代大統領になりました。

これからキリスト革命、キリストのリバイバルが活性化していきます。

ロシアも覇権主義的正教会から鉄のつえキリスト教を受け入れる必要があります。

いかにしてキリスト教を中心にして米国とロシアが一つになり中国共産主義を倒していくか、これからトランプ大統領のプーチンの駆け引きが本格化していきます。


だからと言ってロシアに対して米国グローバリストが何をやったか知らなければ単なる綺麗事になります。

この米国とロシアの難しい内容を知って、米国を憎むことなく、キリストのリバイバルが起きるよう祈って頂けましたら幸いです。


そんなアメリカの闇に対する、S講師の新シリーズです。


S講師はブログ現在 過去 未来でも発信しておられます。


アメリカングローバリズム

ソ連崩壊以降のアメリカの対ロ政策


講話:S講師

アメリカ・グローバリズム勢力による歴史の闇1-1.S講師


・ソ連崩壊以降のアメリカの対ロ政策


ソ連崩壊に至るプロセスの中で最も重要なことは、1990年2月にアメリカのベーカー元米国務長官がソ連に対して

「NATO軍の管轄は1インチたりとも東に拡大しない」と約束したことでした。


しかしアメリカは1999年3月には、

旧ソ連圏、あるいは衛星国の中のチェコ、ハンガリー、ポーランドの3ヵ国をNATOに加盟させ、その後も雪崩を打ったように「NATOの東方拡大」は続いていきました。


ソ連崩壊以降アメリカはエリツィン大統領を取り込み、

IMFの意見に従いショック療法と呼ばれる急激な市場経済化を採用し、

国家資源を管轄する国営企業を民営化するに当たり、

株を実質的な資産価格の2~3%の名目価格で売り出すという超安値で売るなどして、オリガルヒという新興財閥を生み出しました。


当時ロシアを支配した7人のオリガルヒたちのうちの6人はユダヤ系の人たちでした。

彼らは、少なく見ても30兆円から60~70兆円のお金を手にし、

当時世界一のマネーロンダリングの地、イスラエルを経由してアメリカに持ち込みました。


アメリカによって国益を損なったロシアは財政危機に陥り、

1993年から98年までの間にGDPは半減し、

エリツィン政権は老人に対する年金と医療保険を廃止してしまいました。


その結果ロシア人、特に男性は、

餓死、病死、アル中、そして自殺するなどして何百万人も死亡したため、

ソ連時代の1987年にはロシア人男性の平均寿命は67歳だったものが、

1996年には57歳になってしまいました。


2000年5月に大統領に就任したプーチンは、

就任後すぐにオリガルヒを次々と逮捕し、ロシア経済の立て直しに着手することで、ロシアの経済は息を吹き返したのでした。


そんなプーチン大統領をアメリカは快く思わず、

周辺諸国の親露政権をカラー革命によって倒し、ウクライナまでも新露政権が倒されました。


プーチンは2014年2月22日に、ロシア系住民らの保護を名目に、

ロシアが軍事介入することでクリミア危機が起こり、

2014年9月と2015年2月に、ドンバス地域のロシア系住民への人道的取り扱いに関する合意としてミンスク合意がなされました。


しかしその後もドンバス地域におけるロシア系住民に対する迫害は8年間にわたり続いており、

犠牲者の数は1万6000人とも言われています。


2019年にポロシェンコの後に大統領となったゼレンスキーはユダヤ人であり、

ミンスク合意を破棄しただけでなく、

2021年10月6日にウクライナ政府軍にドンバス地域へのドローン攻撃を行わせました。


2021年にバイデン政権になると、バイデンはウクライナへの軍事支援を本格化させ、NATOに呼び掛けてロシアへの圧力を最大限に強化していきました。


2022年のロシアによるウクライナ侵攻は、

侵略する方が悪であるという常識によって、条件反射的にロシアが悪であるというイメージが築かれました。


しかしその背後には、旧ソ連崩壊前に約束された

「NATOは1インチたりとも東方に拡大しない」という約束は反故にされ、

ロシアは常に拡大するNATOの脅威に晒されていること。


ソ連崩壊後には天然資源は強奪されて食い物にされ、

その結果多くのロシア人は貧困に喘ぎ、多くの犠牲者も生まれたという

アメリカに対する不信と、

ウクライナはドンバス地域に居住するロシア系住民を継続的に迫害し続け、

1万6000人もの犠牲者を出したという直接的な原因があったのです。


ソ連の崩壊によって世界はアメリカ一極支配体制へと移り変わり、

その後のアメリカは、世界中で覇権主義を展開し、

多くの犠牲者を生む結果となったのです。


その一つがロシアでのアメリカの横暴であり、

決してマスコミでは流れてこない歴史なのです。


このような背景で始まったのが今回のロシアによるウクライナの侵攻であり

ロシアは決してただの加害者ではなく

被害者の側面も持ち合わせていたのです


アメリカによる真実の歴史の詳細を

ご覧いただければ幸いです。


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2024年12月24日火曜日

日本に迫りくる危機⑥ レプリコンワクチン、モルモット生体奴隷となった日本人 ◆講話:S講師

人気のS講師の講義です。

決してYOUTUBEでは見ることの出来ない内容です。


モルモット日本人、本当に安倍元首相暗殺以降、とことんまで悪くなってモルモット奴隷のようになってしまった日本人。安倍元首相暗殺の理由が実はワクチンを問題視してきたからとも言われているます。

世界はあれほど推し進めたコロナワクチンを今では問題だと認識して、とっくに接種をとめています。ところが日本はそんな世界と逆に突き進む。

そういうとんでもない闇が日本人をDNAから滅ぼそうとしています。

そんな日本人が救われる道は、次期トランプ政権保健福祉省トップ予定のロバート・F・ケネディ・ジュニアにこの日本のワクチン問題を訴えるしかないと思います。


そんな日本の危機に対する、S講師の新シリーズです。

S講師はブログ現在 過去 未来でも発信しておられます。



日本に迫りくる危機⑥

レプリコンワクチン、モルモット生体奴隷となった日本人


講話:S講師

日本に迫りくる危機⑥レプリコンワクチン.2024.1215 S講師


2024年9月に公開された現代ビジネスの記事

「製薬会社現役社員が『本音は売りたくない』と内部告発…」は2~3日後には削除され、

私たちの目に触れることはなくなりました。


そこにはレプリコンワクチンに関する次のような内容がありました

「ベトナムでの大規模な治験の結果、

 第3相の治験に参加したワクチン接種者8059名のうち5名が死亡し、

 118名に重篤な有害事象がみられた。(2024年5月の報告)」


これは何らかの権力による事実の隠蔽なのか、

現代ビジネスによる捏造記事だったのかはわかりませんが、

何らかの力が働いて記事が削除されたことに間違いはありません。


しかしもし事実の捏造による記事だった場合、

Meiji Seika ファルマは原口議員を名誉棄損で訴える前に、

現代ビジネスの記事を事実無根と訴えていてもおかしくはありませんので、

何の動きもないことを見ると、

この記事は事実だった可能性のほうが高いのではないでしょうか。


このように日本では情報操作が日常化し、

日本人は真実を知ることができなくなっているのです。


アメリカでは2024年7月11日に、

上院公聴会で疾病対策予防センター・CDCの元長官

ロバート・レッドフィールド氏の宣誓証言がありました。

日本で言ったら新型コロナ対策の司令塔だった尾身茂氏か、

厚生労働大臣だった西村大臣のような立場の人物が議会で次のように証言したのです。


・最大の過ちの一つはワクチンの接種を義務付けたこと、

 ワクチンは感染を予防しないが副反応はある。

 ワクチンには非常に強い炎症反応があり問題を引き起こす。


・ワクチンの安全性に関するデータが積極的に公開されていない。

 2021年4月には、世界中で2,000人以上の死亡が報告されていた 。


・FDAはイベルメクチンを「馬の薬」と言って、

 イベルメクチンによる治療を禁止した 。

 イベルメクチンによる副作用では、27年間に年平均で16人が死亡 。

 自己免疫性疾患の治療薬ヒドロキシクロロキンでは36年間に

 年平均80人死亡 。

 インフルエンザワクチンでは33年間で年平均75人、合計2,500人死亡 。

 一方COVIDワクチンによる死亡者は認定されただけでも37,000人を

 超えている 。

 死亡の24%は接種当日から2日以内に発生、年間11,000件の死亡 。

 報告された有害事象の総数は160万件でワクチンの被害件数は大幅に

 過小評価されている 。


・スパイクタンパク質は体に有害であるが、

 mRNAワクチンは体内で急速に分解されるので有害ではないと

 信じ込ませてきたが、

 実際は分解しないように合成されているため、

 少なくとも2ヵ月間体内を循環しているとの研究報告がある 。


・ファイザーの研究に基づくと、

 障壁を透過するように設計された脂質ナノ粒子(LNP)は全身に分布し、

 血液脳関門も通過し、

 卵巣や副腎に集中することが2021年2月にはわかっていた。


・脂質ナノ粒子(LNP)が生体内に分布し、

 「改変mRNA」が心筋に付着すると細胞内に入り込み、

 心筋細胞にスパイクタンパク質を生成させる。

 そうなると人体にとって有害。

 毒が入り込むと人体には非常に強い炎症反応が起こり、

 問題を引き起こす。


・日本の厚労省が「ファイザーの生体内分布研究」について

 最初に知ったのは2021年の春か夏頃。

 しかし日本ではファイザーの研究は国民には知らされず、

 2021年の年の2月以降mRNAワクチンの接種が始まった。


つまり日本ではmRNAワクチン接種が本格的に始まる前から

厚労省はその危険性を把握しながら国民にはその事実を隠蔽し、

7回ものワクチン接種が行われていたのです。


この事実を知ったアメリカをはじめとした日本以外の世界では、

mRNAワクチンの接種は2~3回で終了し、

今はもう新型コロナの流行はほとんど起こってはいないのです。


日本では7回ほどの接種が行われた結果、

日本人の免疫力が衰え、

未だに新型コロナの流行が断続的に続いているのです。


そして今年の10月からは新型コロナワクチンの定期接種が始まりました

厚労省やMeiji Seika ファルマはmRNAワクチンの有効性や安全性は確認されているとして

レプリコンワクチンの接種を推奨しています。


厚労省やMeiji Seika ファルマの主張が正しいのか、

それとも記事が抹消された現代ビジネスや

アメリカの上院公聴会でのCDCの元長官ロバート・レッドフィールド氏の宣誓証言が正しいのか

その詳細をご覧いただければ幸いです。 

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