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2024年12月24日火曜日

日本に迫りくる危機⑥ レプリコンワクチン、モルモット生体奴隷となった日本人 ◆講話:S講師

人気のS講師の講義です。

決してYOUTUBEでは見ることの出来ない内容です。


モルモット日本人、本当に安倍元首相暗殺以降、とことんまで悪くなってモルモット奴隷のようになってしまった日本人。安倍元首相暗殺の理由が実はワクチンを問題視してきたからとも言われているます。

世界はあれほど推し進めたコロナワクチンを今では問題だと認識して、とっくに接種をとめています。ところが日本はそんな世界と逆に突き進む。

そういうとんでもない闇が日本人をDNAから滅ぼそうとしています。

そんな日本人が救われる道は、次期トランプ政権保健福祉省トップ予定のロバート・F・ケネディ・ジュニアにこの日本のワクチン問題を訴えるしかないと思います。


そんな日本の危機に対する、S講師の新シリーズです。

S講師はブログ現在 過去 未来でも発信しておられます。



日本に迫りくる危機⑥

レプリコンワクチン、モルモット生体奴隷となった日本人


講話:S講師

日本に迫りくる危機⑥レプリコンワクチン.2024.1215 S講師


2024年9月に公開された現代ビジネスの記事

「製薬会社現役社員が『本音は売りたくない』と内部告発…」は2~3日後には削除され、

私たちの目に触れることはなくなりました。


そこにはレプリコンワクチンに関する次のような内容がありました

「ベトナムでの大規模な治験の結果、

 第3相の治験に参加したワクチン接種者8059名のうち5名が死亡し、

 118名に重篤な有害事象がみられた。(2024年5月の報告)」


これは何らかの権力による事実の隠蔽なのか、

現代ビジネスによる捏造記事だったのかはわかりませんが、

何らかの力が働いて記事が削除されたことに間違いはありません。


しかしもし事実の捏造による記事だった場合、

Meiji Seika ファルマは原口議員を名誉棄損で訴える前に、

現代ビジネスの記事を事実無根と訴えていてもおかしくはありませんので、

何の動きもないことを見ると、

この記事は事実だった可能性のほうが高いのではないでしょうか。


このように日本では情報操作が日常化し、

日本人は真実を知ることができなくなっているのです。


アメリカでは2024年7月11日に、

上院公聴会で疾病対策予防センター・CDCの元長官

ロバート・レッドフィールド氏の宣誓証言がありました。

日本で言ったら新型コロナ対策の司令塔だった尾身茂氏か、

厚生労働大臣だった西村大臣のような立場の人物が議会で次のように証言したのです。


・最大の過ちの一つはワクチンの接種を義務付けたこと、

 ワクチンは感染を予防しないが副反応はある。

 ワクチンには非常に強い炎症反応があり問題を引き起こす。


・ワクチンの安全性に関するデータが積極的に公開されていない。

 2021年4月には、世界中で2,000人以上の死亡が報告されていた 。


・FDAはイベルメクチンを「馬の薬」と言って、

 イベルメクチンによる治療を禁止した 。

 イベルメクチンによる副作用では、27年間に年平均で16人が死亡 。

 自己免疫性疾患の治療薬ヒドロキシクロロキンでは36年間に

 年平均80人死亡 。

 インフルエンザワクチンでは33年間で年平均75人、合計2,500人死亡 。

 一方COVIDワクチンによる死亡者は認定されただけでも37,000人を

 超えている 。

 死亡の24%は接種当日から2日以内に発生、年間11,000件の死亡 。

 報告された有害事象の総数は160万件でワクチンの被害件数は大幅に

 過小評価されている 。


・スパイクタンパク質は体に有害であるが、

 mRNAワクチンは体内で急速に分解されるので有害ではないと

 信じ込ませてきたが、

 実際は分解しないように合成されているため、

 少なくとも2ヵ月間体内を循環しているとの研究報告がある 。


・ファイザーの研究に基づくと、

 障壁を透過するように設計された脂質ナノ粒子(LNP)は全身に分布し、

 血液脳関門も通過し、

 卵巣や副腎に集中することが2021年2月にはわかっていた。


・脂質ナノ粒子(LNP)が生体内に分布し、

 「改変mRNA」が心筋に付着すると細胞内に入り込み、

 心筋細胞にスパイクタンパク質を生成させる。

 そうなると人体にとって有害。

 毒が入り込むと人体には非常に強い炎症反応が起こり、

 問題を引き起こす。


・日本の厚労省が「ファイザーの生体内分布研究」について

 最初に知ったのは2021年の春か夏頃。

 しかし日本ではファイザーの研究は国民には知らされず、

 2021年の年の2月以降mRNAワクチンの接種が始まった。


つまり日本ではmRNAワクチン接種が本格的に始まる前から

厚労省はその危険性を把握しながら国民にはその事実を隠蔽し、

7回ものワクチン接種が行われていたのです。


この事実を知ったアメリカをはじめとした日本以外の世界では、

mRNAワクチンの接種は2~3回で終了し、

今はもう新型コロナの流行はほとんど起こってはいないのです。


日本では7回ほどの接種が行われた結果、

日本人の免疫力が衰え、

未だに新型コロナの流行が断続的に続いているのです。


そして今年の10月からは新型コロナワクチンの定期接種が始まりました

厚労省やMeiji Seika ファルマはmRNAワクチンの有効性や安全性は確認されているとして

レプリコンワクチンの接種を推奨しています。


厚労省やMeiji Seika ファルマの主張が正しいのか、

それとも記事が抹消された現代ビジネスや

アメリカの上院公聴会でのCDCの元長官ロバート・レッドフィールド氏の宣誓証言が正しいのか

その詳細をご覧いただければ幸いです。 

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2024年11月30日土曜日

日本に迫りくる危機⑤ 時期トランプ政権の敵となった日本◆日本を捧げるディープステートになった自民党政権 講話:S講師

人気のS講師の講義です。決してYOUTUBEでは見ることの出来ない内容です。

「安倍の敵」「対中融和」石破首相、トランプ氏と「1分も会えない衝撃」の面会断念


「安倍の敵」「親中派」、これがトランプ大統領の石破首相に対する認識です。

一方、「安倍がいなくてさみしい」と、今でも安倍元首相のことを思い慕うトランプ大統領。

そのような「安倍の敵」政権となった日本は、もはやトランプ大統領の敵になってしまったと言えるでしょう。


どのようにして、日本はトランプ大統領の敵になったていったのか?

安倍元首相の暗殺を左派は大喜びし、左派は左派がもっとも望む石破氏を首相にすることができました。

安倍元首相の暗殺後、左派の主張に反対する議員や団体、個人は続けて家を焼かれたりなど不審な不幸が続いています。

産経新聞でさえ左派ともいえるマスコミの現状、左派の思想の通りに捻じ曲げられた報道で、国民が操作されています。もちろん彼らはそのように自分たちの解釈に合わせることこそが正義だと信じ、それに対する反論はヘイトだと国民弾圧、言論弾圧してきます。


左派政権のみならず、岸田政権もそういったマスコミ、そして日本のディープステート財務省のいいなりになり、自民党内保守派議員の勢力を削ぎ、思想グローバリストと金儲けグローバリストの思惑通り日本人削減と奴隷化、日本人としてのアイデンティ破壊、日本の弱体化を進めています。

この日本人の人権破壊、売国、人口削減、強制監視社会政策を石破政権が引き継ぎました。

米国民主党政権の政策に準じた、LGBT促進、不法移民優遇日本国民虐待、国民からの税金搾取貧困化促進、そして日本国民モルモット実験動物化を進めています。


日本人市民など、財務省という金融グローバリストの手先、東京特捜部というCIAの手先、中国資本の飼い犬たちにとって、奴隷、家畜、逆らう家畜は屠殺しろです。

完全に左傾化した日本。

まさにトランプ大統領と反対勢力の姿、まさにこの日本はトランプ大統領の敵です。


日本がどんどん左傾化しグローバリスト化していくなか、世界では、保守勢力が力をもって来ています。


トランプ大統領の敵となってしまった日本が、果たして、トランプ大統領の友人になることができるのか?



そんな日本の危機に対する、S講師の新シリーズです。

S講師はブログ現在 過去 未来でも発信しておられます。


日本に迫りくる危機⑤

時期トランプ政権の敵となった日本

日本を捧げるディープステートになった自民党政権


講話:S講師

日本に迫りくる危機⑤時期トランプ政権の敵となった日本:日本を捧げるディープステートになった自民党政権.2024.1124


2020年のアメリカ大統領選挙では、

大規模な不正選挙によってバイデン政権が誕生しました。

それまで史上最高だった2008年のオバマ大統領の得票数が7,000万票にも満たなかったにもかかわらず、

それほど人気の無かったバイデン氏が8,000万票の票を集めたというのです。

通常の大統領選挙の投票数から考えると、

不自然に約3,000万票もの票が増えており、

それらが全てバイデン氏に流れているのです。


この選挙の結果は、アメリカにおいて民主主義は崩壊したことを意味し、

その後グローバリズム勢力は、

要所要所で民主主義を無視し、

自分たちの強権を発動するようになりました。


その結果グローバリズム勢力の横暴に嫌気を刺した世界各国は、

反グローバリズム勢力を形成するようになり、

特にロシアのウクライナ侵攻に際しても、

グローバリズム勢力の行ったロシアに対する経済制裁に加担することなく、

グローバルサウスという独自の勢力を形成することになりました。


この反グローバリズムの流れは、

先進国である欧州でも顕著なものとなり、

今年行われた欧州議会選挙において、

フランスをはじめとして、イギリス、ドイツ等各国において、

極右勢力とレッテル貼りされた反グローバリズム政党が議席を大幅に増やし、

EUにおける力のバランスが大きく変化してきたのです。


フランスでは政権交代こそならなかったものの、

極右政党と呼ばれる「国民連合」が他を圧倒し、

第一位の得票率を獲得するに至りました。


ドイツにおいても極右政党としてマスコミにも無視された

「ドイツのための選択肢(AfD)」が票を伸ばし、

同じく得票率では第二党に躍進しました。


また既に右派政党が政権を握っていたイタリア、ハンガリー、オランダでは、

それぞれ政権与党が票を伸ばし、

その政権の基盤は盤石なものとなっています。


そしてイギリスにおいても、人気の無かった保守党は議席を大きく減らし、

14年振りに労働党内閣が発足しましたが、

イギリスでも結成されて間もない右派政党リフォームUKが大きく躍進し、

第三位の得票率を獲得しました。


そして極めつけはアメリカ大統領選挙です。

アメリカではトランプ元大統領とカマラ・ハリス副大統領の一騎打ちとなりましたが、

選挙前の大接戦という下馬評を覆し、

トランプ大統領の圧勝に終わりました。


こうして誕生したトランプ政権は、

あからさまにグローバリズム勢力との戦いを前面に押し立て、

FBIやCIAを解体し、

ディープステートの牙城であるFRBをも解体するかもしれない人事を発表しているのです。


こうして行き過ぎたグローバリズム政策の反動として、

世界は明らかに反グローバリズム体制へと舵を取り、

新しい時代の幕開けを告げようとしているのです。


このような世界情勢の中日本では今何が起こっているのか、

その詳細をご覧いただければ幸いです。

2024年 11月24日 S講師

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