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人気のS講師の講義です。

決してYOUTUBEでは見ることの出来ない内容です。

コロナとワクチンの関係は、ビルゲイッツのWinソフトとを売りソフトウイルスをばら撒いてソフトワクチンを買わせたらいいという商売そのものです。

WHOはそんなビルゲイッツと0.01％スーパーエリートの人口削減計画とワクチン商売のための商社エージェントという図式が見えます。

商売ですからまたパンデミックを起こして人類を合法的に大量殺戮し大儲けしようとするのでしょう。

そしてAI監獄。エリート左派の気に入らない市民の発言や行動は、監視制限され、ネットでバンされ、そして罰せられる。

中国共産党支配下では少数民族が、監視監獄ジェノサイドされているのに、西側では移民に強姦され殺され、それを訴えたら、被害者側がヘイトだという理由で罰せられる・・・。

そして日本はそんな西側スーパーエリートと中国スーパーエリートたちの家畜餌食として双方から、侵食されています。

日本のスーパーエリート財務真理教、グローバリスト議員、親中共議員、リベラル議員、左翼活動家議員、

本当に日本のことを思う人が安倍首相暗殺によって劣勢に立たされています。

トランプ大統領が、次の大統領になれなければ、日本も恐ろしい未来が待ち受けています。

そんな日本の危機に対する、S講師の新シリーズです。

S講師はブログ現在過去未来でも発信しておられます。

日本に迫りくる危機③

WHOパンデミック人口削減計画と世界ウィグル監視化と日本弱体化計画

＜コロナウイルスワクチン後編＞

講話：S講師

日本に迫りくる危機③

WHOパンデミック人口削減計画と世界ウィグル監視化と日本弱体化計画.2024.0915 S講師

・洗脳国家日本

新疆ウイグル地区で行われている“デジタル牢獄”社会は、中国による力づくでの洗脳統治ですから、そこに住む住民たちは自分たちは無理やり洗脳され、強制的にデジタル管理されていると自覚していますが、戦後日本で80年近く行われてきた洗脳政策は、日本人に洗脳されているという自覚すらも与えない、実に巧妙な洗脳政策でした。

具体的にアメリカ・GHQが日本人に対して行ってきた洗脳政策と、GHQによる日本の弱体化政策をまとめると以下のようになります。

①日本人洗脳政策「WGIP」（ War Guilt Information Program ）

・検閲：GHQは新聞、雑誌、映画、テレビ、ラジオ、一切の刊行物を検閲。3S政策を推し進める。

・焚書政策：戦前日本で刊行された7769点の書籍を「没収宣伝用刊行物」として廃棄処分し、不都合な真実を隠蔽。

・教職追放：愛国的な教授や、GHQに対し批判的な教授を大学から追放し、代わりに共産党員や無政府主義者を教職に。

　　　　　　高校、中学校、小学校でも教職追放が行われ、約12万人もの教職員を教育現場から追放。

・公職追放：GHQが好ましくないと判断した人物を公職から追放。

　　　　　　自由党総裁鳩山一郎でさえも、原爆投下に批判的だったために政界から追放される。

・『眞相はかうだ』による洗脳：NHKラジオによって、大東亜戦争中の政府や軍の腐敗・非道をドラマ風に描いた。

　これらGHQによる洗脳工作によって、日本は侵略国家として戦前の全ての伝統的価値観を否定され、戦後アメリカがもたらした価値観こそが正義と信じ込まされた。

②東京裁判（極東国際軍事裁判）

　連合国が「戦争犯罪人」として指定した日本の指導者などを裁いた軍事裁判。

　日本の指導者28名を、侵略戦争を起こす共同謀議を行ったとして、事後法の遡及的適用によって裁いた。

　一方ハーグ陸戦条約違反のアメリカの原爆投下行為や、東京大空襲等の民間人の無差別爆撃は一切裁かなかった。

　東京裁判によって「日本はアジアを侵略した侵略国家」という冤罪が確定した。

③国際法違反の日本国憲法公布

　マッカーサーの命により、専門知識のないGHQ民政局員25人によって、9日間で日本国憲法草案が書き上げられる。

　その草案を元に書きあげられた日本国憲法を、「大日本帝国憲法を改正した」という建前で公布。

　日本国憲法によって、日本は永久に戦争を放棄し、軍隊を持つことも許されない、アメリカの隷属国となった。

④日本教職員組合、学術会議等によって、教育界は左翼系人士の巣窟となり、学校では自虐史観教育が行われた。

　その結果戦後生まれの子供が高校生、大学生になる頃には左翼思想に犯され、左翼学生による学生運動が激しくなった。

　60年安保闘争、安田講堂事件、よど号ハイジャック事件、あさま山荘事件、テルアビブ空港銃乱射事件・・・

⑤夢破れた学生運動家たちの多くがマスコミ・言論界・法曹界に就職し、言論人や法曹界も左翼系勢力に侵食される。

　朝日新聞をはじめとして毎日新聞、東京新聞、NHK、テレビ朝日、TBS等はほとんど反日的報道で日本人を洗脳。

　朝日新聞は南京大虐殺問題、慰安婦問題、徴用工問題等をでっち上げ、日本の国益を棄損し続ける新聞に。

　マスコミは一方的な情報しか流さなくなり、国民は知らないうちに洗脳され、真実は陰謀論として隠蔽。

⑥日本は世界第二位の経済大国に

　軍事力を禁じられた日本は経済発展に力を入れ、1960年代には奇跡的な戦後復興を成し遂げる。

　世界第二位になった日本経済はアメリカの脅威に

・日米半導体戦争：1980年代に日本とアメリカの間で半導体に関する貿易摩擦が激化。

　1986年に締結された「日米半導体協定」によって、日本の半導体産業の国際競争力は失われ今日に至る。

・1989年のバブル期には、世界の時価総額ランキング上位20社のうち14社が日本企業に。

　1989年10月、三菱地所はロックフェラーセンターを約1200億円で買収し、アメリカの逆鱗に触れる。

・総量規制の導入

　バブル対策として、銀行への融資を抑える総量規制を実施、公定歩合も引き上げられ、企業や個人の借り入れを制限。

　1989年の12月29日に日経平均株価が最高額となりその後急落。1990年代初頭には株価が50%以上下落しバブル経済は崩壊。

⑦30年間の日本経済の停滞を招いた原因

・1985年8月12日、日本航空123便墜落事故

　自衛隊のミスによって起こった日航123便事故の原因を、ボーイング社の修理ミスとすることでアメリカに借りを作る。

・1985年9月22日、プラザ合意

　アメリカのドル高を調整するため、1985年に日本を含む先進5ヶ国で為替介入をすることに合意。

　米ドルは1$235円から翌年には1$150円に、日本は円高不況に襲われ、国内投資に方向転換しバブル経済へと向かう。

・1989～90年、日米構造協議

　日米貿易摩擦解消のため、日本の経済構造の改造と市場の開放を迫る200項目以上の要望書を日本が一方的に飲まされる。

　アメリカに借りのある日本はアメリカの要求に無条件に従い、日本の行財政改革と経済改革が始まる。

⑧日本弱体化装置

・1989年4月1日、3％の消費税を導入

　戦後日本は所得税中心の税体系が偏り不公平感が高まったため、税制全体の公平性の確保のために消費税を導入。

・1993年、小沢一郎著「日本改造計画」…アメリカCIAが書いた日本解体計画？

　新自由主義的経済改革、貿易自由化推進、小選挙区制導入、国連中心主義、歴史認識、大胆な税制改革。

　CIAが緊急翻訳した英語版序文にはロックフェラー4世が寄稿…アメリカ0.01％の支配層による日本の解体計画？！

　小沢一郎氏の「日本改造計画」通りに日本は改革を進める。

・選挙制度改革、小選挙区制導入

　1994年の公職選挙法改正で衆議院選挙において小選挙区比例代表並立制が導入され、1996年の衆院選から実施。

・1996年橋本総理6つの改革：行政改革、財政構造改革、社会保障構造改革、経済構造改革、金融システム改革、教育改革。

行政改革の結果、財務省が全ての省庁の予算を握ると同時に、徴税権も手にすることによって、他の省庁や政治家までも財務省の言いなりにならざるを得ない体制となり、財務省は巨大な権力を手にすることになりました。

巨大な権力を手にした財務省は、プライマリーバランスの黒字化こそが健全な財政政策であるという虚構の理論に執着し、緊縮財政に異を唱える経済学者や政治家に対しては、追徴課税を課したりありとあらゆる脅しをかけることで積極財政派を封じ込め、緊縮財政を擁護する御用学者には税金を優遇したり、魅力的なポジションを与えるなどして積極財政派を懐柔し、ザイム真理教と呼ばれるような日本の陰の権力構造となって日本経済の発展を妨げてきました。

また世界第二位となった日本の富を奪うため、国際競争力の向上を図るという名目で株式市場の自由化と国際化が進められ、外為法が改正され外国人投資家が日本の株式を取得する際の規制が緩和されました。

こうして橋本改革の結果日本の経済構造は様変わりし、会社の業績アップはほとんど株主だけの利益となり、社員は置いてきぼりにされる結果となったため、日経平均価格がバブル期の価格を超えても、一般国民にはその恩恵はほとんど回ることはなく、日本人は苦しい生活を強いられるようになったのです。

つまり日本人の頑張りは、ほとんど株主たちに吸い取られるため、外国人投資家を潤すために日本人は社畜として働かされるだけで、社員としての日本人はいくら業績を上げてもその恩恵にはあずかれなくなったのです。

そんな日本人は、自分たちが洗脳されていることにも気づかないため、0.01％の外国人支配層の為に生かされている家畜のような存在であることにも気づかず、支配層の手先となっている日本人が、自分たちの既得権益を守るために垂れ流す情報に洗脳されたまま、真実の情報には近づこうともしないのです。

こうして日本弱体化装置を植え付けられた日本は、世界で唯一30年間GDPも国民所得も上がることが無かった一方、国民負担率は実質50％を超えたため、どんなに日経平均株価が過去最高を記録したとしても、その恩恵は一般国民に回ってくることはなく、このまま永遠に社畜としての人生を歩むしかないのです。

0.01％の支配層が描いたシナリオはこれで終わりではありません。

新型コロナパンデミックを機に、新たな感染症パンデミックビジネスを考え、その準備を日本で着々と推し進めているのです。

今回は世界の支配層が描く感染症パンデミックビジネスについて、より詳細を解説いたします。

2024年 9月15日 S講師