2021年1月6日米国南北革命戦争
文：ファンクラブ
March for TRUMP12.12ラリー
2020年12月12日に行われたMarch for TRUMP12.12ラリーは歴史的イベントとして記録されるだろう。
なぜなら、あからさまな米国大統領不正選挙とその不正選挙が議会でも司法でも、まかり通る現実に対し、米国国民おろか、世界中の人々の自由と正義に対する渇望と左派の不義不正と戦う意識を高め、2021年1月6日米国南北戦争で、建国以来米国が求めてきた自由を取り戻す、大きな人々のうねりを起こす契機となったイベントであったからである。
March for TRUMP12.12ラリー、これは一つの主催者が企画したのではなく、幾つかのグループがそれぞれ自主的に企画し、人々の口コミで、全米から数多くからの人々が集まった。その熱狂、その思いは天をも貫くほどであった。
この熱狂民意は革命を起こすに十分なパワーがあった。
しかし、マスコミは万以上の人が集まったにもかかわらず数千人と貶め、しかもBLM左派20人以上が逮捕され、BLMがトランプ側4人を刺したのに、それを逆にトランプ側が暴徒化したと貶めた。
しかし、どんなにマスコミが、左派が歪曲し貶め屈服することを強要しようと、これはアベルカイン分立、むしろこの革命を起こすほどのこの民意を更に燃え立たせるだけである。
彼らは決してバイデンを受け入れない。自由と正義のために彼らは本気で命をかけて戦うだろう。
それ程までに、真面目に選挙をした人たち、自由と正義を愛したにとっては今回の不正は絶対に許せない大変な怒りとなった。
どうして、南北戦争以来の対立と言われるほど、キリスト保守派の人々を中心に、これほどまでの怒りと、自由と正義を守るためならば死んでも戦うという思いを奮い立たせ立ち上がることになったのだろうか？
それを次に見ていく。
米国国民を南北に分けたテキサス連邦最高裁訴訟
数々の不正*の前にトランプ陣営側が50という多くの訴訟をしたが、殆どが退けられて来た。法定で不正をもって選挙を覆すことの難しさを示した。
*その不正について最後に列記。どれほどの酷い不正が行わえたかご覧頂きたい。
共和党州議会も、これらの不正をもって、法的に立証されていないにもかかわらず、「有権者の意向を受けて州政府が選んだ選挙人に対して別の選挙人を立てた造反者」になることを恐れ沈黙をした。
これに対し、多くの米国のトランプ支持者が立ち上がったのである。
そこに米国を南北戦争さながら２つに分ける大きな事件が起きた。
12月8日のテキサス連邦最高裁訴訟である。
＊上記図、赤い州がトランプ側２１州、青い州がバイデン側２２州
12月8日、テキサス州がペンシルベニア州、ジョージア州、ミシガン州、ウィスコンシン州の4州に対して、これらの州の選挙結果は無効であると提訴し、このテキサス州に他州も加わり、合計２１州もの州が提訴した。
これに対し訴えられた４州に１８州が加勢し、２２州がこれに対立した。
これにより米国が南北に分かれたアベルカインに分立したと言って過言ではない。
最高裁判事９名中、６人が保守であるが故に、トランプ支持者の人々はこれは勝てると大きく期待した。
しかし12月11日、反対7、賛成２で、この提訴は審議されることもなく門前払いとなった。
この連邦最高裁の棄却に即時、テキサス州共和党のアレン・ウェスト議長は、「連邦最高裁は州は米国憲法に違反する可能性があっても、責任を問われない判例を確立してしまった。法を遵守する州は、結束し、憲法を遵守する州の連合を形成する必要がある。」とし『憲法遵守の州連合』結成を提案した。
正に、バイデン南連合軍に対するトランプ北連合軍の立ち上げである。
2021.0106米国南北革命への道筋
「連邦最高裁までも腐っている！ならば我々が立ち上がらなければならない！」
このテキサス州提訴棄却に対する怒り、そしてこのテキサス州憲法遵守の州連合の提案が、March for TRUMP12.12ラリーにおいて、自由と正義を守るために集まった人々の思いに、ガズデンフラッグ「俺を踏みつけるな！」のその人々の思いに火をつけた。そして、この革命が勝利するまで、命をかけて死んでも戦うという決意を人々にもたらした。
March for TRUMP12.12ラリーは造反者になることを恐れ、何もしない共和党への怒りでもあった。
接戦州、6州のうち5州の州議会は共和党である。州議会が選挙人を決めることができるのに、法廷敗訴続ける現実を恐れ共和党は何もしない。 連邦議会の共和党も何もしない。
「共和党議員よ何を恐れている、1月6日まで連邦議会上院下院合同会議行動を起こせ！」これがMarch for TRUMP12.12ラリーに集まった人々の思いであった。
12月14日選挙人の投票は、1月6日開票される。この時上院議員の議長でもあるペンス副大統領が開票する。そこでこの12月14日の結果が明らかになる。
封印されたその結果は多くのマスコミがバイデンであると言っている。
しかし、March for TRUMP12.12ラリーで集まった自由と正義への革命運動ともいうべき巨大な人々の渇望、民意、そのうねりは黙りの共和党への激となり、また多くの奇跡を呼び起こし、トランプ勝利への道を大きく開いた。
その開かれたトランプ#MAGA #4MoreYearsの道は次の六つである。
１）激戦区での共和党の「代替選挙人」提出：
通常選挙結果通りに投票する選挙人であるが、深刻な不正選挙の証拠が次々と明らかになっている接戦州の7州、ペンシルべニア州、ジョージア州、ミシガン州、ウィスコンシン州、アリゾナ州、ネバダ州、そしてニューメキシコ州の全ての州で、共和党の選挙人たちが、州務長官の署名が入った「正規選挙人」とは別に「代替選挙人」を送るという、今までの歴史になかった前代未聞の紛糾状態になった。
選挙の不正が確定すると「代替選挙人」が「正規選挙人」にとって代わることが出来る可能性が出てきたのである。
これは1月6日に次期大統領が確定するということではなく、憲法で定めた1月20日まで、誰が大統領になるか分からなくなるという意味を持つ。
2）連邦議会による異議申し立て：
この1月6日の選挙結果に連邦議会の上院一人、下院一人が揃って異議申し立てができる。
造反者として非難されるのを恐れるなか下院アラバマ州のモ・ブルークス（Mo Brooks）が立った。しかし上院でこれを引き受け一緒に立つ者がいない。March for TRUMP12.12ラリーは上院よ奮い立てというメッセージでもあったのである。
3）ペンス副大統領拒否権発動：
憲法学者ライクリンは1月6日にペンス副大統領と共和党上院が、「合法的に選挙人を無効にし下院投票に持ち込む計画」を既に進めていると言った。
１月６日、確かにその開票結果を拒否できる拒否権をペンス副大統領にある。しかし革命が起きるほどの人々の声が必要なのである。
州政府が出した選挙人名簿に、州議会が不正だらけだ、この結果は違うとして、州議会独自に選挙人を出すことが出来る。 バッティングすれば無効になる可能性がある。そのようなことが幾つかあれば係争未決としてペンス副大統領が拒否権を出すことが出来るのである。そして、ペンスが大統領を選べる。もちろんこうなれば民主党が意義を申し立てて最高裁で争うことになる。
それを勝利に導くのはMarch for TRUMP12.12ラリーによって火がついた自由と正義を命をかけて守ろうとする大規模な民意なのである。
4）不正の明白化：
12月14日後に様々は不正が明白になり1月6日まで不正が明らかになれば無効になる。激戦区でのその結果が否定され過半数の270に行かなければ、連邦下院議会が選ぶことになる。
現在、米国50州のうち２６州が共和党、民主党が２４州なので、そうなればトランプが大統領に選出されることが可能になる。
そして選挙人投票完了の14日を過ぎて今頃になって、何故かミシガン、ジョージア、ウィスコンシン州と次々と不正の証明が続々と出てきている。
・ミシガン州裁判官がドミニオン投票システムの法医学報告書を開示しドミニオン不正が証明された。選挙結果エラーは68％というその信憑性のなさを路程した。
・ジョージアではあれだけ拒否し続けていたケンプ知事とラフェンスペルガー州務長官が投票署名監査に同意。
・ウィスコンシン州の最高裁判所は14日に、コロナウイルスのパンデミックの中での公衆衛生上の制限は、IDを提示せずに不在者投票を行う正当な理由ではないと裁定。
5）2018大統領令・戒厳令：
12月18日、ジョン・ラトクリフ国家情報長官は米国選挙において外国からの干渉があったかの機密リポートを報告する予定である。その報告の前に、すでに選挙に仮想敵国である中国が関与しているのは有事であるとメディアを通して伝えているが、その可能性が高いということを前もって示唆しているということである。
これが明確になれば、これは大統領令で中国に関わった人を逮捕し、部分的戒厳令によって、政府や議会ではなく、米軍による選挙のやり直しが可能となる。
*2018大統領令：米国選挙において外国からの干渉を受け、米国が操作、侵略された時に発令される。選挙後45日以内に外国からの干渉の調査結果の報告書をDNI（アメリカ国家情報長官）が大統領に報告する。今回の選挙のその日は12月18日である。一旦大統領令が発動されると国際選挙詐欺に関与した個人、グループ、または国を調査し、罰する。トランプ大統領が2018年9月12日に署名。
12月14日バー米司法長官が辞任した。後任のジェフリーA.ローゼン司法長官代理は以前から米国選挙への外国の影響に言及し、リチャード・ドノヒュー司法副長官は、米陸軍第82空挺師団出身でフリン将軍の元部下である。
これはトランプ陣営はこの2018大統領令による戒厳令、反逆罪起訴をやるという強い意志の現れでもある。
6）バイデン候補の敗北宣言：
これだけの不正が明らかになり、民意が革命を起こすほどの熱いうねり、このままバイデン自身が大統領になっても、むしろ本当に銃弾をお互いに交わす南北戦争に突入することを知って、潔く敗北宣言することである。そうすれば数々の不正と腐敗を行ったが、平穏な老後を人々は許すだろう。
2021.0106米国南北革命運動はつづく
以上、六つの米国南北革命、トランプ勝利の道を探った。
こうなればトランプが勝つしかないと個人的には思っている。
しかし、ここで言えるのは、どちらが勝っても、この南北革命の戦いは続くというということである。
トランプが勝てばアンティファ、BLM、ディープステート左派の暴力闘争は激しくなるであろう。この暴動をもっとも鎮圧できるのはバイデンが早めに敗北宣言をすることである。
バイデンが勝てば、March for TRUMP12.12ラリーで命を懸けてでも自由と正義を守る事に目覚めた全米の民兵達が、テキサス州提唱の『憲法遵守の州連合』に賛同したテキサス州を含む21州とともにトランプを大統領にする州連合を立ち上げるだろう。彼らは決してバイデンを認めない。その事に今回のMarch for TRUMP12.12ラリーで彼らは目覚めたからである。
どのようになったとしても、トランプは勝つ。
何故なら自由と正義を愛する数多くの人々に、命を懸けてでもその自由と正義を守るという覚悟、ガズデンフラッグ「俺を踏みつけるな」の思いに火を付けたからである。
それは小さなミクロコスモス、日本と韓国から来た人々が命をかけて、自由と正義の国、米国を愛したことから始まった。そして今もこの吹雪く極寒の中、現実に愛し戦っている。その熱い思いに人々は、ガズデンフラッグ「俺を踏みつけるな」の思いを想起し行動するしかないのである。
しかし、とても心配なことがある。
それはこのような2018大統領令を発令せざるを得ないような状況になれば、トランプ勝利の日まで戦うと決意した、この日本と韓国の人々のそれぞれの国への帰国が難しくなる可能性があることだ。ただただ、皆が無事であることを願うばかりである。
中国共産党との戦い
この記事は大統領選挙という観点で書いてきた。
以上の記事を読んで、多くの人が、この不正には中国共産党が絡んでいるということではないのか、それが完全に証明されたのなら、2018大統領令が発令されても、されなくても、中国に対する何らかの米国の動きがあるのではないかと、思ったことであろう。
中国はそれを恐れた。それが故に、ジョー･バイデンが大統領になるように必死になって、自分たちの息のかかった米国の議員達に働きかけたのである。
しかし、本来ならば地滑り的大勝利であったトランプ大統領への実際の投票の前に、あまりにも無理な不正と、そして選挙後も無理な動きをせざるを得なくなり、その馬脚を露わにしてしまった。
これは米国という国家存亡と国家尊厳をかけて、米国が中国と戦うという意味でもある。
2021年、新たなる激動の年となることは間違いない。
*資料：
数々の「不正選挙疑惑」現代ビジネス「大噴出した不正選挙疑惑」から引用
・激戦州での投票率の異常な高さ（例えば、ウィスコンシン州での今回の投票率は90.2％で前回の同州の選挙での60％台を大幅に上回っている）。
・大統領選挙と同時に行われた上院・下院議員選挙の投票率がかなり異なっていたこと（特に激戦州に限って、大統領選挙だけに投票して上院・下院議員選挙には投票しなかった郵便投票が大量に存在すること。
・郵便投票での無効票があまりに少なすぎること（例えば、ペンシルバニア州では今回の選挙の無効投票の割合は0.03％、ジョージア州では拒否率が0.2％にすぎなかった。一方、2016年の大統領選時の拒否率は6.4％だった）。
・選挙監視人が立ち合いを許されない状況で集計された票は無効（例えば、ペンシルベニア州アレゲニー郡の投票用紙68万2479票）。
・全米の29州の352郡で公式調査での有権年齢住民数よりも有権登録者数の方が合計180万人も多かった。
・ペンシルベニア州では、異なる老人ホームの25000人の居住者が全員同時に郵送の投票用紙を申請した可能性がある。
・ペンシルベニア州では、多くの有権者が郵便投票用紙を2通も受け取ったが、彼らの多くは民主党支持者だった。
・ネバダ州からすでに転居した約9千人による投票が、ネバダ州内で確認されたこと。
・ネバダ州やニューヨーク州では郵便投票の消印がなくても有効とされた。
・ジョージア州グイネット郡では登録有権者58万人のうち、投票したのは40万人だったにもかかわらず、最終的な集計結果は81万人が投票を行ったことになっている（一人が複数回投票を行った可能性）。
・ジョージア州ではなぜか有権者の署名が本人の署名であるか確認されることなく、たくさんの票がバイデン氏に流れた。署名が本人の署名とマッチするか確認する必要がある。
・アリゾナ州とペンシルベニア州での、投票所係員がトランプ支持者にシャーピーで投票用紙に印をつけるよう強いたためにそうしたところ、票がシャーピーのインクで滲み、集計マシンが票を読み取ることができなかった。票がカウントされなかった、との訴え。
・集計システム「ドミニオン」を使って数百万のトランプ票をバイデン票に入れ替えて集計した、またドミニオンは全米で270万のトランプ票を削除したというという告発
（このドミニオンは、今回の選挙で、ペンシルベニア、アリゾナ、ミシガン、ネバダ、ジョージア、ウィスコンシンなど6つの激戦州を含む全米28州以上で使用された）。
・ミシガン州の「アントリム郡（Antrim County）」では集計システムの「不具合」「人為的なミス」で6000票のトランプ票がバイデン票に計上されたことが確認された。同じソフトは同州の47の郡で使用されているので再検査が必要である。
・ミシガン州ではトランプ氏が大幅にリードしていたのに、午前6時31分に突然、149,772票がバイデン 氏に入った。
・ミシガン州は、大統領選挙での投票集計問題に加え、同州連邦上院議員選挙においても、夜中の3時半に突然3万5000枚もの疑わしい票が集計された。また開票センターの窓ガラスが覆われたり、郵便投票の消印が改ざんされたりするなど多くの不正行為が報告されている。
・ミシガン州デトロイトでは、選挙管理人が、同じ票を何度もカウントした。また、複製された票もある。多くの票がみな同じ署名だった。
・ミシガン州では多くの投票者の生年月日が1900年1月1日になっていた（1万人以上の死者が投票した可能性）。
・ペンシルベニア州では少なくとも2万1000人がすでに死亡したにもかかわらず登録有権者になっていたこと。
・激戦州であるミシガン州、ウィスコンシン州、ペンシルベニア州の3州でトランプ優勢が伝えられていたが、11月3日深夜から翌日早朝のあいだに集計作業が一時不自然に中断され、10万票以上の郵便票が持ち込まれ、再開直後にはバイデン票が逆転するという「不可解なこと」が起こっている。
・ドミニオン集計システムの請負業者の一人は、新たな宣誓供述書で、投票日にミシガン州デトロイトの投票所で「不正行為が行われた」のを目撃した、と述べている。
・ジョージア州が採用する電子投票システム「ドミニオン」が、実際よりもバイデン票を25％多く、またトランプ票を25％少なく集計するように設定されていた。
・ミシガン州でドミニオン集計システムがインターネットに接続されているという驚くべき証言。
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